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赤ちゃんの哺乳障害で小児科医が行う「舌小帯切開(50年前の産婆のハサミでチョン)」では治らない!過去の遺物!

目次

 舌小帯形成術

  舌小帯切開

舌を引っ張って切るが舌小帯形成術(傷口のダイヤモンド型が縦長で縫合する)

舌を押さえつけて切るのが舌小帯切開(傷口が開いたままなのでオトガイ舌筋と癒着する。ダイヤモンド型が横長。)

小児科医による舌小帯切開の問題点と歴史

舌小帯短縮症(Ankyloglossia)は、新生児の哺乳障害の一因と考えられてきました。しかし、近年、小児科医による舌小帯切開が再び注目されるようになり、一部ではその有効性が主張されています。本記事では、舌小帯切開の歴史的背景と現在の問題点について詳しく考察します。

1. 50年前の状況と当時の舌小帯切開

約50年前、産婆(現在の助産師に相当)は、出生直後の赤ちゃんの哺乳がうまくいかない場合、舌小帯をハサミで切ることが一般的でした。この処置は母親には事後承諾で行われることが多く、生まれたばかりの赤ちゃんがおっぱいの吸い付きが悪そうな短い舌小帯を産婆がハサミでチョンと切っていましたが当時の厚生省は禁止しました。(但し、生まれたばかりの赤ちゃんの舌小帯は薄い膜状だったので治りが早かった)もしこの方法が確実に効果的であれば、当時の厚生省(現在の厚生労働省)は、この処置を正当な医療行為として産婦人科医や小児科医に広めることを推奨したはずです。

実際には、厚生省は舌小帯切開を禁止し、その後、歯科の口腔外科での舌小帯形成術が保険導入されました。この形成術は、新生児には適用されず、全身麻酔が必要なため、ある程度の年齢に達した子供や大人に対して行われる手術です。新生児に対して行うことはリスクが高いため、1歳以上でないと行われませんでした。

2. 小児科医による舌小帯切開の再燃

それでも、一部の小児科医は、哺乳障害を理由に新生児に対して舌小帯切開を行い続けました。新生児の舌小帯は薄い膜状であるため、切開自体は比較的容易に見えますが、年齢を重ねると舌小帯は角化し、切開後の傷口は癒着や瘢痕拘縮を引き起こす可能性が高まります。そのため、50年前に小児科医による舌小帯切開は、これらのリスクを理由に禁止されました。

口腔外科の舌小帯形成術は舌先に糸を通して上に引っ張り挙げてから舌小帯を切りました。すると縦長のダイヤモンド型の傷口が広がり直下にオトガイ舌筋が露出します。傷口を縫合する一次創傷治癒が舌小帯形成術で、主に切創に用いられる。つまり舌小帯をメスやハサミで切った場合は縫合しないと傷口は開放創になる。だから感染や癒着や瘢痕拘縮の二次創傷治癒になる。

舌小帯切開やレーザー切開は舌を引っ張って切らないので、傷口のダイヤモンド型は横長の傷口になる。露出したオトガイ舌筋と舌小帯の残りの粘膜は縫合しなければ癒着するのである。小児科医に以前メールで聞いたところ、切った舌小帯を縫合できないそうである。

さらに、2001年には、舌癒着症の乳幼児突然死症候群の取り扱いについて軋轢が生じ、日本小児科学会は舌小帯手術の全てを禁止する決定を下しました。それにもかかわらず、2014年から一部の小児科医が再び舌小帯切開を実施し始めました。この小児科医たちは、海外の論文を参考にして343名の赤ちゃんに対して舌小帯切開を行いましたが、手術の効果を母親の満足度という主観的な評価に頼り、客観的なデータを欠いていました。

3. 不正請求と手術の問題点

問題はさらに深刻化しています。舌小帯形成術という保険適用の手術方法を無視し、禁止された「舌小帯切開」を行うことで、保険診療において不正請求が発生しています。通常、舌小帯形成術は1歳以上の患者に全身麻酔下で行われ、切開後に縫合が必要ですが、一部の小児科医は、これを無視して1歳未満の新生児に対して舌小帯切開を実施し、不正に保険請求を行っています。

この不正請求は、小児科医自身が執筆したKindle本にも記載されており、表面麻酔を用いることで無麻酔からの改善が図られたとされています。しかし、舌小帯への麻酔効果はほとんどなく、手術後の癒着や瘢痕拘縮は避けられないという問題点は依然として残っています。術後の哺乳障害の一時的な改善は見られるかもしれませんが、数日後には再び問題が再発し、最終的には母親に対する指導が不十分であったり、ストレッチを指示されたりと、治療後のフォローも適切に行われていない場合が多いのです。

4. 医療機関での問題と保険審査の甘さ

さらに、このような小児科医による舌小帯切開は、神奈川県内の複数の病院で行われており、総合病院やこども病院、医科大学付属病院においても、不正請求が行われています。日帰り診療とうたっていますが、1日入院にしています。それにもかかわらず、これらの病院での問題は表面化しておらず、保険審査のチェックも十分に行われていない状況です。通常、保険診療では、決められた手術での保険診療の範囲内で請求が行われるべきですが、このケースでは大量の「舌小帯形成術(630点:6,300円)」が保険請求されており、それに対する審査が適切に行われていないことが疑問視されています。1歳以上は全身麻酔で行われ、舌小帯切開ではなく、縫合するので舌小帯形成術で保険請求するかと思ったら、点数が低いので殆ど滅多に保険請求されない「舌繋瘢痕性短縮矯正術(2,650点:26,500円)」で請求していると小児科医のKndle本に書かれている。ちなみに「舌小帯切開」は厚生労働省で認められていないので保険点数がありません。本来は自費診療です。もうひとつ舌癒着症は舌小帯短縮症では無いので、手術は上下のセットで行われるので20万円ぐらいです。

5. 舌小帯切開の本当の目的とは?

では、なぜこのような不正請求が続けられているのでしょうか?それは、これらの小児科医が、自らを舌小帯短縮症治療の「第一人者」として位置づけ、何十年も「舌小帯切開」の手術を干されてきたうらみでもあるのでしょうか?日本では、舌小帯切開は日本小児科学会によって禁止されていますが、この小児科医は、哺乳障害の子供の治療というより「舌小帯切開」を広めようという考えかもしれません。でもそれをサポートしている人たちがすごいです。HP、Kndle本、YouTubeとGoogle対策とかなりお金をかけています。何百人、何千人の赤ちゃんが舌小帯短縮症が治っていない現実を考えて欲しいです。今回は歯医者に「舌小帯切開」を勧めていますが、50年前とは違いますよ。

6. 舌小帯切開と歯科治療の今後

2024年からは、舌小帯切開の手法を歯科医にも広めようとする動きが見られます。歯科では、すでに舌小帯のレーザー切開が普及しており、この手法も傷口の癒着や瘢痕拘縮が問題となっています。そのため、舌小帯短縮症の治療は依然として困難な課題であり、確立された治療方法がない状況です。

結論:最善の治療方針

最も重要なのは、無闇に手術を行わないことです。舌小帯短縮症は、しばしば過剰に診断されることがあり、実際には治療が必要ないケースも多いです。医療者は、新生児の哺乳障害が舌小帯に起因するものかどうかを慎重に判断し、不必要な手術を避けることが求められます。また、親が舌小帯短縮症や哺乳障害について懸念を抱いている場合は、専門家に相談し、適切な情報とサポートを提供することが重要です。哺乳障害イコール舌小帯短縮症ではありません。自分で舌を引っ張って治す子供もいます。

この問題に関心がある方は、専門の歯科医や医療機関での情報を集めることをお勧めします。正確な診断と適切な治療を受けることで、舌小帯短縮症や哺乳障害に対する最善の対応が可能となるでしょう。

舌小帯短縮症の治療は新しいステージに代わるかもしれません。小児科学会で舌小帯手術を反対していた先生は亡くなったと聞きます。舌癒着症の先生も亡くなったと聞きます。口腔外科の舌小帯形成術をできる先生も少なっています。あとは小児科医が辞めれば舌小帯短縮症も医療界から消えるかもしれません。なぜなら今の日本人は舌小帯短縮症の「低位舌(ていいぜつ)」だらけだからです。十何年前に高校時代に滑舌が悪かったので歯医者でレーザーで切って貰ったという話もありましたが、いつのまにか風化しています。人数の多い方が主流で、正常な舌が異常なのかもしれない。